今年の夏休みは「自宅でのんびり」：首都圏における意識調査アンケート実施 （2011/06/23）
マーケティングリサーチ会社のクロス・マーケティングとリサーチ・アンド・ディベロプメントは、6月9日から12日にかけて「首都圏における震災後の生活と消費の意識に関するアンケート」を共同調査し、その結果を6月17日公表した。アンケート結果によれば、今年の夏休みの過ごし方として「自宅でのんびり過ごそうと思う」という回答が約4割、「主に自宅にいて近場に出かける」という回答が約3割と、"安近短"の傾向が現れた。
また「自宅から離れた場所に滞在して過ごす」という回答の理由として、放射能の不安や節電で暑い夏が予想される首都圏を脱出し、実家などにしばらく退避しようという「疎開型」の傾向もみられる。
家庭や職場での節電を意識した『省電力型ライフスタイル』については、「一時的なものでなく、今後長期にわたって人々の意識や行動に定着する」という見方を示す人が、全体の65％と大多数にのぼっている。
震災後に中止・延期している出費については、「特にない」の割合が増加しており、自粛ムードの落ち着きと共に高額な支出の自主規制の傾向も緩和しつつあるようだ。
なお、「首都圏における震災後の生活と消費の意識に関するアンケート」はこれまでに2度の実施。4月前半の調査では消費マインドの冷え込みについて、5月前半の調査では漠然とした先行き不安の傾向について報告している。
＊調査概要＊
調査時期：2011年6月9日～2011年6月12日
調査対象者：首都圏40km圏に居住する18～74歳男女（昨年10月調査の回答者で年齢は昨年10月時点）
有効回答数：2988サンプル
調査手法：インターネット調査
※調査では、性別、年齢が首都圏の人口構成比に比例するよう回答データに補正をかけている
参考HP：クロス・マーケティングHP「【R&D共同調査】首都圏における震災3ヶ月後の生活と消費の意識に関するアンケート」
